最新号の第1特集「『食える子』を育てる」に連動して、『週刊東洋経済』2011年7月2日号の第1特集「グローバルエリートを育成せよ」を復刻します。世界最高の教育を求め、欧米の一流大学に群がる世界の若者たち。国家も世界レベルのエリート育成で競争しています。

世界的な教育競争に乗り遅れるな

日本で得られない価値は何か

グローバルな人材育成には、世界レベルの教育と人的ネットワークが欠かせません。その両方を手にする近道として、スタンフォード、イェール、MIT(マサチューセッツ工科大)、コロンビアなどの「米国の一流大学進学」の需要が急拡大。この世界競争に日本はどう対応していくべきかを探りました。

PART1「エリート教育 世界の最前線」では欧米、アジアの最新事情を考察。米国エリート大学は寄付基金2兆円超、しかも投資などの総収益が年平均11%とおカネの管理も超一流。起業家養成のメッカ、スタンフォード大学のジョン・エチュメンディ学長補佐(当時)は「一流大学では、かなり早い段階で、権威に異議を唱えようとする姿勢を教え込む」と語ります。

中国ではエリートはみな米国を目指します。韓国では英才教育が過熱していました。欧州では、カルロス・ゴーン日産自動車社長を生み出したフランスの伝統教育や、英オックスフォード大学の特色を解説しました。

PART2「日本もついに動き始めた」では、国内の大学や教育現場の最先端研究や人材育成の新潮流を追いました。東京大学は世界から頭脳を集めるため「とんがった研究所」という独自アプローチで攻めます。目標は海外の一流大学という中高一貫校(加藤学園暁秀、立命館宇治、渋谷教育学園渋谷)も取り上げました。

適性、英語力、コスト別に海外受験のプロが指南する「子どもをグローバルにする4つの方法」や、スポーツ界のグローバル化の好例として「サッカー海外組に学ぶ世界への適応法」も掲載しました。

エリート教育、世界の最前線

日本もついに動き始めた

(週刊東洋経済プラス編集長 山川清弘) (週刊東洋経済プラス編集長 山川清弘)