その額、9兆0300億円。JR東海がはじいたリニアの総工費だ。2045年の東京─大阪間の開業まで、30年超もかかる超巨大プロジェクトの費用を、JR東海はすべて自己負担で賄う。

JR東海はリニア建設にあたり、建設費と収益、債務削減のペースを試算、10年に発表した(図表1)。前提に挙げているのは、27年に東京─名古屋間を開業した後、借入金・社債を削減し、大阪まで延伸するという、“2段階”の計画である。債務が想定外に膨らめば、健全経営・安定配当の維持という、同社の根幹が揺らぎかねない。その目安として掲げるのが、長期債務残高「5兆円以下」という数字だ。

[図表1]

5兆円という金額はいろいろな意味を持つ。一つはかつて多額の債務を背負った自身の経験である。