全国二千数百万人が対象となるストレスチェック制度で、あなたのストレス状態はどのように評価されるのか。

この制度は、ストレスチェック結果を活用したメンタル不調の予防が目的で、個人向けの分析と職場全体の分析の2種類に分けられる。

個人分析では、ストレスチェック結果に基づいて高ストレス者であるかどうかが判定される。高ストレス者に該当し、かつ本人が希望すれば医師の面接指導を受けられる。そこで医師が「必要」と判断した場合は、残業や休日出勤の削減といった改善策を実施するよう事業者に意見するという流れだ。

一方、職場の分析は「集団分析」と呼ばれ、今回の制度では事業者が可能なかぎり実施するべき努力義務にとどまった。個人の結果をまとめて分析し、職場全体のストレス状況を把握。それを基に環境改善に取り組むという流れになっている。

では誌上でストレスチェックを体験してみよう。そもそもストレスチェックに決まった調査票はなく、実施者が自由に作成できる。ただし、厚生労働省が模範例として「職業性ストレス簡易調査票」(表1)を推奨している。すでに約15年の使用実績があり、産業医の間でも面談の補助的ツールとして一定の評価を得ている。