市場のボラティリティ(変動性)が高い状況は、向こう半年から1年程度は続く可能性がある。金融市場や政策担当者の間では多くの誤解が見受けられるからだ。「誤解で絡まったひも」が解けるまでは、投資家はポートフォリオの分散を進めるのが得策といえよう。

誤解の第一は、市場の混乱が「中国発」といわれること。「中国は原因ではなく、結果の一部」と考えられる。

経緯を振り返ってみる。

まず、FRB(米国連邦準備制度理事会)の利上げ観測と、2014年10月末の日本銀行による電撃緩和第2弾、ECB(欧州中央銀行)による量的緩和開始の観測(その後、実施)がドル高を呼んだ。「米国は引き締め、日独(欧)は緩和」の組み合わせは1994年以来、約21年ぶりである。