くぼた・まさゆき●1984年慶応義塾大卒。住友銀行、住銀投資顧問を経て99年から大和住銀投信投資顧問。「黒潮ファンド」の運用を担当。2014年から現職。(撮影:尾形文繁)

日本のGDP(国内総生産)は人口減少で下押しされて低成長が続くだろうが、世界を相手にしている日本企業は資源安の恩恵を長らく享受する。低金利・低成長が続く中、日本株に投資するのは理にかなっている。

資源安の構造変化が 低金利の“真犯人”

低インフレは低金利をもたらす。世界的に金利が低いのは、原油ばかりではなく天然ゴムや銅などの天然資源価格が下がり(図表1)、つれて物価が世界的に下がっているからだ。

[図表1]
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技術革新やインフラの整備によって天然資源の大量採掘が可能になった。シェールオイルが代表例だが、銅も大型の銅山開発や輸送インフラの整備で大量に生産できるようになった。そして中国など新興国の需要増を過大に見積もったため、世界の人口増加率をはるかに超えるハイペースで資源開発をしてしまった。

いったん生産を始めたシェールオイルは、原油価格が下がったからといって生産を止めるわけにはいかない。巨額の固定費をかけてしまったので、止めたらますます損が膨らむ。