スカイマークによる民事再生法の適用申請を受け、「突然の経営破綻」と伝えたメディアは少なくなかった。だが財務をつぶさに見ると、破綻を警告するシグナルは明らかに灯っていたことがわかる。

2014年9月末時点のスカイマークの総資産は774億円で、財務の健全性を示す自己資本比率は49.7%だった。一般的に40%を上回る会社は破綻リスクが低いとされる。業績は直近のピークである12年3月期を境に悪化していた(図表1)が、自己資本比率は比較的高い水準で推移していた。

[図表1]
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だが実際には、A380の購入計画など極端な業容拡大戦略が、健全性を着実にむしばんでいた。スカイマークは借入金、社債などの有利子負債がゼロ。銀行の融資与信枠がないなどで、投資資金は基本的に本業の稼ぎで賄わなければならないからだ。

絶好調の業績の陰で手元資金は減り始めた