年末年初の世界の株式市場は、原油価格の急落に揺れた。米国指標油種のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)先物価格は、昨年12月11日に1バレル=50ドルを割り込むと、年明け1月5日にはさらに40ドルを割り込んだ。価格の急激な変化を市場が嫌い、日経平均株価は1月6日に前日比で500円を上回る急落に見舞われた。しかし、トレンドを持った大きな下落にはならず、結局、足元では2014年末の株価水準を回復している。

50ドル割れの水準とはいえ、原油価格の動きが落ち着いてきたことで、原油安は産油国経済にはマイナスでも、世界経済全体にとっては本来プラスに影響するということを、市場が冷静にとらえるようになったのではないだろうか。

また、1月22日のECB(欧州中央銀行)理事会で量的緩和(QE)の導入が決定され、市場が好感したことも大きい。どうやら株式市場は「修羅場」を乗り越えそうだ。

現状は企業業績に沿う

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