原油安が引き金となって、オイルメジャーの再編観測も

デルタ・エアラインズをはじめとする航空株に、ゼネラル・モーターズなど自動車株は「ロング(買い)」。石油メジャーのコノコ・フィリップス、プラントのKBR、石油精製のホリー・フロンティア・コーポレーションといったエネルギー関連株は「ショート(売り)」。

石油輸出国機構(OPEC)が総会で減産を見送った昨年11月前後から、こんな取引が米ウォール街の一部ヘッジファンドで流行している。

これはロング・ショートと呼ばれる、ヘッジファンドが得意とする取引。ある株式群を買い、別の株式群を売ることで、「ベータ」と呼ばれる相場全体が動くリスクを相殺する。

自分が起こると思うシナリオに張り、相場がどう動こうが、売りでも買いでも儲けようというもくろみ。もちろん、リスクがないわけではなく、逆のシナリオが起きたら、股裂きで損をする。

この取引で想定されるシナリオとは、原油価格の低迷だ。原油価格が下がれば、航空燃料を使う航空株や、ガソリン価格が販売動向に影響する自動車株が上がり、エネルギー関連株は下落する。

デルタでは、原油安効果で2015年度に20億ドルの費用削減効果があるという。デルタは燃料購入ヘッジを少なめにする財務・調達戦略で知られ、それが奏功してデルタ株は過去1年で70%も上昇した。

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