直営、フランチャイズ合わせて40店のスーパー銭湯を展開する極楽湯の株価が、新年最初の取引日である1月5日の大発会で突然動意づいた。それ以前の株価はいわば凪(なぎ)状態。一日の高値と安値の差である日中値幅が5円にも満たなかった銘柄が、ストップ高寸前の70円高と急伸したのだ。そこから数日乱高下を繰り返しながら、1月16日にはわずか9営業日で709円まで6割も上昇した。1月21日の終値での予想PER(株価収益率)は390倍と“超絶割高”水準だ。

「温浴施設はボイラー燃料を多く使うはず」との発想で原油安を材料に買い上がるとは単純、といった冷めた見方も聞かれた。しかし、投資の世界は「上がってなんぼ」「上がれば官軍」なのである。

では実際に、原油価格が大きく動くと、どんな業種、銘柄が買われやすいか。参考になるのは2007年1月から翌08年6月の原油の急騰局面でどのセクターが売られたかだ。当時はWTI原油先物価格が50.69ドルから145.55ドルへと約3倍にハネ上がった。一方、今回は同価格が107ドルから45ドル近辺へと下落する局面である。この二つの局面で東証1部銘柄の株価騰落率を33業種の分類別で比較してみた(図表1)。

[図表1]
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東証1部に上場する銘柄全体の値動きを示すTOPIX(東証株価指数)は、原油価格の上昇局面では23.3%下落。一方、原油下落局面では8%上昇している。同じ方向に平均を大きく上回る変動となったのは、タイヤメーカーなどが含まれるゴム製品だ。株価は原油上昇で36.7%の下落、原油下落では27.8%上昇となった。タイヤ事業の採算は主原料である天然ゴムと合成ゴムの価格に大きく左右される。原油価格(=ナフサ価格)の下落が合成ゴムの価格低下につながっているばかりでなく、足元では主原料となる天然ゴムの価格も11年をピークに長期下落傾向となっており、原材料安をダブルで謳歌している形だ。

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