ドルと商品の価値は逆相関であり、2014年半ば以降はドル高と商品安が進んだ。9月までは米国の金利が上昇傾向にあり、米国経済の堅調さが米国の金利先高感を伴ってドル高を招き、ドル高が商品安を招くという構図に近かった。

10月半ばにかけては、いったん米国の金利低下、ドル安に転じた。ドイツ経済指標の悪化などにより世界経済の減速懸念が台頭したことや、9月16~17日のFOMC(米国連邦公開市場委員会)議事要旨で世界景気減速やドル高が米国の経済成長やインフレに与えるリスクに注目が集まり、米国の早期利上げ観測が後退したことが原因であった。

その後は世界的に景気減速懸念が後退し、米国の金利や株価が反発し上昇するとともに、再びドル高と商品安が進んだ。供給過剰懸念による原油価格下落がドル高に働いた面もあるとみられる。

原油安がドル高招く

9月までは商品相場が全面的に下落していたが、10月以降はエネルギー以外の商品価格は反発する一方で、エネルギーの下げが加速することとなった。

貴金属を除くと非エネルギーの反発はより明確であり、特に農畜産物などが上昇した。一部の商品高は株価上昇と符合する動きであり、世界景気が減速するという懸念の後退が背景にあるとみられる。