2015年の地方銀行業界には再編の嵐が吹き荒れるだろう。14年11月10日に肥後銀行(熊本県)と鹿児島銀行、その4日後の14日には横浜銀行と東日本銀行の経営統合が発表された。立て続けに起こった再編劇は00年前後の主要行大再編期を彷彿とさせる。

1999年8月、第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行の3行が統合を発表。同年10月にはさくら銀行と住友銀行の合併、翌00年7月には三和銀行、東海銀行、東洋信託銀行の経営統合が発表され、1年の間に一気に集約が進んだ。これと似たような状況が今、地銀界に起こりつつある。

00年前後は不良債権問題という大きな背景があり、その評価は金融庁の検査官次第という側面もあって銀行統合が短期間に進んだ。今は不良債権が少なく、金融庁による銀行へのグリップもかつてほど強くない。金融庁幹部も「議論で詰めるしかない」と嘆くほどだ。しかし、肥後銀と鹿児島銀の経営統合は、全国の地銀幹部に大きな衝撃を与えた。

従来の地銀再編は、第一地銀が第二地銀を救済したり、県内の2番手あるいは3番手の地銀が生き残りを懸けて統合したりというものが大半だった。しかし、両銀は共に県内で4割前後のシェアを握る断然トップ行。その“お殿様”同士が統合に動いたということは、地銀再編が新たなステージに突入したことを意味する。