実体経済は原油価格下落の恩恵もあって緩やかに回復、一方で株式などの資産バブルの種がまかれかねない──。2015年は一言でいうと、そんな年になりそうだ。

円安による輸入物価上昇と14年4月の消費増税を受けて個人消費の反動減が想定以上に長引いた国内景気。14年度の実質GDP(国内総生産)は0.5%程度の減少と予想され、東日本大震災後の11年度以来、3年ぶりのマイナス成長になる。

14年7~9月の実質GDP成長率(第2次速報)は、民間の在庫投資や設備投資などが冴えず、マイナス1.9%(前期比年率)と2四半期連続の減少となった。ただ、マイナス成長の最大の要因となった民間在庫投資の減少には、景気回復の側面があることに注意したい。双日総合研究所の吉崎達彦チーフエコノミストは「(GDPに連動する)鉱工業生産を見れば、秋口から在庫率がグッと改善され、稼働率も上がっている。駆け込み需要後に積み上がった在庫がさばけてきた自動車産業の影響が大きい」と指摘する。