ヒルトンがコロナ禍でも「日本に超強気」の理由 数年で10ホテル開業計画、大阪は5店体制に

✎ 1 ✎ 2 ✎ 3 ✎ 4 ✎ 最新
拡大
縮小

「いま日本のホテルビジネスに関して、楽観的に見ない理由はない」。ヒルトンの幹部はそう断言する。外資の名門は日本市場をどう攻略するのか。

ヒルトンは日本では外資系の老舗。国内客に加え、インバウンドの拡大を虎視眈々と狙う(記者撮影)

特集「インバウンドは死んだのか」の他の記事を読む

成長市場のインバウンドを絶たれ、出張やレジャー需要も落ち込む。ホテル業界は2年近く正念場が続いている。出店計画を延期、凍結させる例も珍しくない。

そんな中、「私たちはまるっきり反対の考え方。いま日本のホテルビジネスに関して、強気、楽観的に見ない理由がない」と言い切るホテル事業者がいる。世界有数のホテルチェーンであるヒルトンで、日本・韓国・ミクロネシア地区の運営責任者を務めるティモシー・ソーパー氏だ。

インバウンドは瞬時に戻る

ヒルトンは1963年に日本へ進出した外資系の老舗で、日本人になじみの深いブランドだ。世界122の国・地域に6700店(100万室)以上のホテルを展開。日本では「ヒルトン」ブランドを中心に19店を運営する。

コロナ禍でも沖縄や京都、長崎で開業し、10ホテルを新たにオープンさせることを公表済み。2022年は広島や京都、2023年以降も富山や宮古島、横浜などへ出店する。最上級のラグジュアリーブランド「ウォルドーフ・アストリア」を大阪(2025年)と東京・日本橋(2026年)に開業するなど、野心的な拡大計画を打ち出している。

2025年に開業する「ウォルドーフ・アストリア大阪」のラウンジ(イメージ図)。最上級ブランドで世界から観光客を迎える。オリックス不動産とのプロジェクトだ(写真:ヒルトン)

ここまで強気の背景には、ホテルを長期の視点で運営していることに加え、インバウンドが早期に復活するという算段がある。

関連記事
トピックボードAD
連載一覧
連載一覧はこちら
トレンドライブラリーAD
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT
有料法人プランのご案内