カプコンが本気で｢映像化｣にこだわる納得の論理 ゲーマー以外へ訴求､映像化を見据えた開発も

早くからゲームIPのハリウッド映画化に取り組んできたカプコン。創業家2代目の辻本春弘社長に、20年前から進めてきた「大戦略」について直撃した。

辻本社長はカプコンについて「総合エンタメ企業に近づきつつある」と手応えを語る（撮影：梅谷秀司）

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映画はゲーマー以外への訴求手段

――近年、競合ゲーム会社がIPのハリウッド映画化に着手する一方、カプコンは早々に同様の動きを本格化していました。会社全体のIP戦略の方針はどのようなものでしょうか。

カプコンはキャラクターを支持する人たちがいるファンビジネス。根本はゲーム会社だが、（1つのIP当たり）5年以上をかけて映像ビジネスを育成しており、総合エンタメ企業に近づきつつある。（ゲームBGMサウンドトラックなど）音楽ビジネスも推進したい。（ゲームで）ストーリーラインをしっかり作ったうえで、アミューズメント施設やキャラクターショップなど、ファンとリアルな接点も持っている。

大きな戦略として20年ほど前から、ゲームの世界観を（より多くの人に）広げていくために、「ワンコンテンツ・マルチユース」（映画や舞台、出版物、グッズなど幅広いジャンルへのIP展開）を推進してきた。（古くは）「ストリートファイター」を1994年にハリウッドで映画化し、アニメも展開。その後も「バイオハザード」「逆転裁判」「戦国バサラ」などを積極的に映画・舞台化した。

ゲームをプレイするユーザーは限定されてしまうが、映画はゲームをプレイしない人でも見てくれる。ゲームユーザー以外の人たちに対しても自社のIPを浸透させたいと考え、この方針を打ち立てた。当時は違ったが、今では（ゲーム以外への）IP展開を意識してゲームを開発している。2020年に発表した「プラグマタ」（2023年発売予定の新作アクションアドベンチャー）は、明らかに映像ビジネスを意識した設定・世界観になっている。

――ゲームと映像にはシナジーがあるのでしょうか。