トヨタ自動車九州の宮田工場（福岡県）。生産調整が部品メーカーにも影響
自動車部品メーカーにとって2021年は、新型コロナウイルスの感染が拡大した前年から引き続いて厳しい経営環境となった。半導体不足や東南アジアでのコロナ禍の影響による自動車生産の混乱拡大は想定以上だ。22年はどこまで生産が回復するかが大きなカギを握る。
メーカー別に見ると、日産自動車とホンダ（本田技研工業）の減産幅が大きく、系列部品メーカーへの打撃はそれだけ強烈となった。
21年度通期の販売台数見通しで比較してみれば、ダメージの違いは一目瞭然だ。最大手のトヨタ自動車は11月に21年度通期の世界販売台数見通しを前回見通し（5月時点）に比べて20万台減の940万台に下方修正した。
日産は前回見通し（7月時点）の440万台から60万台引き下げて380万台とした。ホンダは同じく485万台から65万台減の420万台に引き下げている。
両社はそもそも生産規模が小さいうえ、これだけの下方修正がなされたことで系列部品メーカーの経営は大きく揺さぶられた。
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