働き方の新たな常識｢ジョブ型｣導入が始まった 脱･“働かないおじさん"

新卒一括採用、年功序列、終身雇用はもう“昭和の遺物”となるのか。

ジョブ型雇用を導入する企業が増えている。

「職務（ジョブ）」の範囲を明確化し、能力に適した人材を起用するのがジョブ型雇用だ。職務記述書（ジョブ・ディスクリプション、JD）を基に、高い専門性が要求され、報酬はそれに見合うものになる。米国では職務がなくなれば解雇も可能で、日本でも定年制は意味がなくなるかもしれない。

日本では日立製作所や富士通などが導入を表明した。

背景にあるのは企業をめぐる環境の激変だ。デジタル化やグローバル化に素早く適応するため、専門スキルを持つ人材を採用、評価しなければならない。事業の入れ替えが盛んになる将来、よりスピードアップするのも予想される。

はたしてジョブ型雇用は停滞する日本企業を変える契機となるのか。現場の最前線を追った。

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グループ従業員が国内16万人に及ぶ巨艦・日立製作所は、ジョブ型雇用の段階的な導入に取り組んでいる。2021年4月からは全従業員を対象にJDを割り当て始めた。JDを基に課題設定や能力開発を明確にし、報酬にも差をつける、本格的なジョブ型へと移行する予定だ。