異常な高騰の先に待つ｢エネルギー危機｣の現実味 脱炭素時代に日本も対岸の火事ではいられない

世界中で吹き荒れるエネルギー価格高騰の嵐。日本も改革を急がなければ、”危機”が現実化するのは遠くない。

世界各地でガスや石炭の価格高騰が相次いでいる。このままでは日本も影響を免れない（写真：AFP＝時事）

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パーフェクトストーム――。

エネルギー市場の関係者は、この秋から深刻化している世界的なエネルギー需給逼迫の状況を、多重的な災厄の襲来に例えてこう表現する。

9～10月にかけ、天然ガス価格は史上最高値を連日更新した。ヨーロッパの天然ガスとアジアのLNG（液化天然ガス）のスポット価格は一時、100万BTU（英国熱量単位）当たり30ドル台半ばにまで急騰した。

これは原油に換算すると、1バレル＝200ドルを超える水準だ。同期間に1バレル＝70～80ドル台で推移していた原油価格（WTI）と比べると、ガス価格の異常な急騰ぶりがわかるだろう。

今回のエネルギー需給逼迫は複合要因によるものだ。

コロナ禍からの経済活動再開で電力需要が急速に増加した一方、再生可能エネルギー導入に大きく舵を切ったヨーロッパ各国では、風況が例年より悪く、風力発電の出力が低下した。そこにロシアからの天然ガスの供給制限や、南米や中国などをはじめとした世界的なLNG需要の増加が重なった。

各地で停電、工場の操業停止も

天然ガスの価格高騰と在庫不足に加えて、発電用の石炭価格も最高値を更新。世界各国で同時多発的に電力卸価格の上昇や停電を引き起こした。

中でもヨーロッパでは、電力卸価格が急上昇。イギリスでは電力・ガスの小売り料金にプライスキャップ（上限価格）が課されているため、調達価格の高騰に耐えきれなくなったエネルギー供給事業者の破綻が9～10月に相次いだ。