イラスト:十時朱視

新製品や中期経営計画の発表、不祥事に伴う記者会見、株主総会など、企業にはメディア対応やステークホルダーに対する情報開示が強く求められる。経営陣や担当者は壇上で何を伝えればよいのだろうか。

「前提として、記者や聴衆との間に信頼を構築するには一貫性や事実・真実が求められる。その点を踏まえて課題を洗い出し、長所は生かして弱点をカバーする流れを考えないといけない」と述べるのは、広報コンサルタントで日本リスクマネジャー&コンサルタント協会副理事長の石川慶子氏。意外と多いのは、パワーポイントの資料は用意しているが、原稿を用意していない、あったとしても事前に読んでおらずスピーカーの言葉になっていないことだという。