緊急対応で試されるスピーチのスキル 会見｜｢謝れば収まる｣は錯覚

不祥事を起こしても伝え方次第で「炎上会見」は避けられる。

イラスト：十時朱視

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新製品や中期経営計画の発表、不祥事に伴う記者会見、株主総会など、企業にはメディア対応やステークホルダーに対する情報開示が強く求められる。経営陣や担当者は壇上で何を伝えればよいのだろうか。

「前提として、記者や聴衆との間に信頼を構築するには一貫性や事実・真実が求められる。その点を踏まえて課題を洗い出し、長所は生かして弱点をカバーする流れを考えないといけない」と述べるのは、広報コンサルタントで日本リスクマネジャー＆コンサルタント協会副理事長の石川慶子氏。意外と多いのは、パワーポイントの資料は用意しているが、原稿を用意していない、あったとしても事前に読んでおらずスピーカーの言葉になっていないことだという。

「原稿がなくてもよどみなく説得力のあるプレゼンテーションができるのは、ごく一部の経営者のみ。自身のスキルを過信しないで、秘書課のスタッフや会見に同席する司会者と一緒に練習してほしい」と石川氏は指摘する。