航空2強とスカイマークなどの中堅航空各社とでは、財務基盤の健全性に大きな差がある(撮影:尾形文繁)

この夏も上昇気流には乗れないのか。

ANAホールディングスと日本航空(JAL)が、2021年4〜6月期決算を発表した。ANAの売上高は1989億円(前年同期比63.6%増)、JALは1330億円(同74.1%増)と、ともに大幅な増収となった。

ただ、国際・国内線とも本格回復には程遠い。コロナ禍の影響がなかった2019年の同期間と比べると、売上高は両社そろって約6割減と低空飛行が続く。

航空機の早期退役による整備費の削減や人件費の抑制など、固定費の圧縮に余念はない。それでもANAは511億円、JALは579億円の最終赤字だった。

お盆の予約は計画から大幅下振れ

先行きの不透明感も強まっている。

今2022年3月期の黒字転換を掲げるANAは期首時点で、稼ぎ時の7〜9月に国内線の旅客数が2019年比85%にまで回復するとみていた。しかしコロナの感染拡大が続き、お盆の予約数は同44%と計画から大幅に下振れている。5月に今期業績予想を非開示としたJALは、今回もやむなく予想の開示を見送った。

厳しい経営環境だが、着目すべきは両社の底堅い財務状況だ。

前期にはそろって数千億円規模の最終赤字を計上したが、公募増資などで大規模な資本増強を行った。それにより、6月末時点のANAの自己資本比率は26.6%と一定水準を確保。JALに至っては42.4%と、世界の航空大手の中でも最高レベルを誇る。

しかし国内の中堅航空各社に目を向けると、大手2社との差が際立っている。