新郎新婦のニーズを反映し、特集の内容や誌面の構成を刻々と変化させている(撮影:今井康一)
結婚を考える男女のバイブル『ゼクシィ』。コロナ禍ではメインの広告主である結婚式場各社が宣伝費削減を敢行する影響で、苦戦を強いられている。
激変するマーケットで、どう生き残っていくのか。また、男女の結婚観、結婚式観はコロナ禍を経てどう変化するのか。リクルートで結婚領域などのメディアソリューション事業を統括する早川陽子氏に話を聞いた。

 

――ウェディング業界はコロナ禍で、実際どの程度影響を受けましたか。

結婚式はコロナ以前、年間約1.4兆円の産業規模だった。それが2020年は約0.4兆円にまで縮んで、損失は1兆円に上った。コロナ以前から婚姻組数は毎年1.4%ずつ減少していたが、これが2019年から2020年にかけて一気に12%減った(2019年は59.9万組、2020年は52.4万組)。

遠方に住む親御さんへの挨拶ができないので入籍を先送りするなど、さまざまな事情が影響したのだろう。

こういう危機は、実は結婚式業界にとって初めてのこと。結婚式はリーマンショックの後も、東日本大震災の後も、ほとんど影響を受けなかった。どんな不況のときも「ハレの日」である結婚式を行いたいという需要は根強かったし、一度予約した式場をキャンセルするカップルも平常時は1割を切る程度しか存在しない。

そういう意味で、事業者にとって結婚式は減少傾向でも非常に見通しの利きやすいビジネスだった。ゼクシィも、リクルートグループ内のほかの事業が苦しいときにも成長し続けてきた。だけど去年、それが一変した。