(shimi / PIXTA)

人材面でダイバーシティ(多様性)が求められている。性別や人種、国籍、年齢などで多様な人材を登用し、企業の競争力強化につなげる狙いだ。中でもジェンダー(社会的・文化的に求められる男女の性差)に基づく不平等は、日本において大きな社会問題だ。

日本企業では、ESG投資の拡大やコーポレートガバナンス(CG)・コードの改定で、上場企業の女性取締役や女性管理職の割合の拡大に注目が集まる。だが、少ない女性取締役も社外取締役が大半で、生え抜きの登用は進んでいない。女性部長比率も企業平均で約4%、企業の48%は女性部長がゼロ(『CSR企業白書』2021年版、対象1341社)という現状だ。

下表に示した女性部長比率ランキングの上位にはシーボンスタジオアリスなど比較的小規模な企業が並び、もともと女性従業員比率の高い企業が多い。SDGs企業ランキングの100位以内企業はわずか6社に限られ、名だたるSDGs大手企業としては依然課題の残るテーマだ。