中高一貫 vs.大学付属 コロナで私立志向が加速

新型コロナ禍をきっかけに、オンライン対応のよさなどが評価され私立志向が高まっている。中高一貫校と大学付属校を軸に、中学受験の最新事情を追った。

新型コロナにより中学受験はこう変わった

コロナ禍で昨春突然の休校を迫られた小中学校。オンライン対応が不十分だった公立校は多く、私立志向が加速している。

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文部科学省によると、2020年4月時点で授業動画を活用できた公立学校（小中高など）は10％にとどまり、同時双方向型のオンライン指導に取り組んだ公立学校は5％しかなかった。一方、私立一貫校のコンサルティングを手がける森上教育研究所によると、私立中高の84.8％が配信型授業を実施し、その過半が4月前半までに開始。双方向型授業もほぼ同様の状況だった。同研究所の森上展安代表は「コロナ対応での公立と私立の差を見て、『どうしても子どもを公立中学校へ行かせたくない』という層が増えた」と指摘する。

その結果、21年の中学受験率は過去最高となる16.9％を記録。少子化にもかかわらず、受験者数は5万0050人と14年ぶりに5万人を超えた。

コロナ禍による先行き不安を反映し、「21年の受験者は減る」との見方もあった。だが、「中学入試は小学4年生から始まる3カ年プロジェクト。21年の受験者は18年から入試に備えている。突然コロナ禍になっても、後に引ける状況ではなかったのだろう」と、東京個別指導学院・進路指導センターの寺田拓司氏は解説する。