高価格帯の女性用衣料品をレンタルできる(画像:アナザーアドレスのホームページより引用)

新型コロナで衣料品小売りにかつてない逆風が吹く中、新たな収益源の芽を育てられるか――。

J.フロントリテイリング傘下の大丸松坂屋百貨店が4月から、月額制で衣料品をレンタルできるサブスクリプション(定額課金)サービスを開始した。小売り大手が衣料品サブスクに参入するのは初めてだ。

同社のサブスクサービス「AnotherADdress(アナザーアドレス)」では、50ブランド数千着(サービス開始時点)の中から、1カ月に3着までレンタルできる。手続きはオンラインで完結し、自宅に商品が配送される。レンタル期間が終了した後、気に入れば商品を割引価格で購入することも可能だ。月額料金は1万1880円(税込み)で、クリーニング代や配送料なども含まれる。

ブランドとの良好な関係を活用

国内の衣料品サブスク市場では、「エアークローゼット」などの新興企業が先行する。同社のサービスは月額7480~1万4080円(税込み)で、比較的リーズナブルな女性向けのカジュアル系衣料品を中心に、同時に3~5着をレンタルできる。コロナ禍でも順調に拡大しており、会員数は45万人を突破した。

一方、大丸松坂屋のサブスクでは、扱う商品を小売価格が2万~20万円程度に上る高価格帯の女性用衣料品に絞った。長年の百貨店事業で培ってきたアパレルブランドとの関係性を生かし、先行する他社サービスと差別化するためだ。サービス開始時点では、「シーバイクロエ」や「マルニ」など海外の有名ブランドのほか、三陽商会の「エポカ」、TSIホールディングスの「アドーア」など国内の百貨店向け有力ブランドも多く取りそろえた。

大丸松坂屋がサブスクサービスに参入する背景には、リアル店舗での販売にこだわるあまり、デジタル対応に大きく出遅れてしまったという危機感がある。大丸松坂屋のサブスクを統括する田端竜也氏は「EC(ネット通販)が世間に普及していく流れの中でも、『服は店頭で触って接客するから売れる。ECなんて』という意識がかつては社内で強かった」と語る。

デジタル化に遅れたツケが業績を直撃