ゲオの店舗。近年はゲーム・衣料などリユース品にも力を入れる。経営手腕が不安視された結蔵氏だったが、内紛収束後、業績は堅調だ

2011年12月、ゲオホールディングスの沢田喜代則会長は「喫茶室ルノアール」など品川駅近くで男たちと交渉を重ねていた。

相手は「ティービーエス調査センター」(TBS)なる有限会社の関係者を名乗っていた。代表と取締役はいずれも60代。54歳の沢田氏に比べ一回り上だ。肩書はよくわからないが、もう1人は40代半ばだった。沢田氏がTBS関係者との接触を始めたのは4カ月ほど前のこと。最初はゲオの顧問を務めていた経営コンサルタントと大阪在住の税理士を通じてだった。目的はMBO(経営陣による買収)資金の調達である。

その年7月、ゲオでは内紛が起きていた。7年前に急死した創業者・遠藤結城氏の長男でまだ33歳と役員最年少だった結蔵氏が反旗を翻し、株主提案により取締役会の多数派を握ろうと動き始めたのだ。結城氏の死後、経営トップの座を引き継いだ沢田氏は防戦を強いられた。何しろ結蔵氏は資産管理会社「城蔵屋」なども含め約3割の株を押さえていたからだ。

これに対抗すべく沢田氏は経営コンサルらとともに品川駅近くに借りたマンションで密議を重ねた。そこで至った結論がMBOだ。必要資金は最大800億円。うち100億〜300億円の調達先として交渉が進んだのは金融会社群の「ネオライングループ」。それを補うため税理士が人脈をたぐって探してきた先がTBSだった。

「ゲオ株担保の融資資金としてスポンサーは100億円を用意している。不動産取得資金として用意していたが、こちらの資金に充当することを了解してもらった」

そう話すTBS関係者の背後には金主がいるもようだが、その素性は定かでなかった。