アパレル業界の中でも早い段階から自社サイトの取り組みに力を入れてきた(画像:ベイクルーズのECサイト)

多くのアパレル企業がデジタル人材確保に四苦八苦する中、EC強化のためにエンジニアらの採用をいち早く進めてきたのが、「ジャーナルスタンダード」などを展開するセレクトショップ大手のベイクルーズだ。

同社のEC売上高は5年前から3倍以上に拡大し、コロナ禍でECシフトが加速した2020年8月期実績は全社売上高の約4割(510億円)を占める。実店舗を持つ国内アパレルのEC売上高ではユニクロ(2020年8月期の国内EC売上高1076億円)とアダストリア(2021年2月期の同538億円)に次ぐ規模だ。

ベイクルーズの最大の特徴は、販売手数料のかかるゾゾタウンなどのECモールに依存せず、7割超を自社のECサイトで稼ぐ点にある。EC事業を担う「EC統括」には約240人が在籍する。

サイト上の商品構成の見直しなど日々の細かな営業活動やオペレーションに携わる人員が最も多く、その大半は各ブランド事業部出身のプロパー社員だ。一方で外部採用者を中心に、エンジニアやITに特化した人員を約20人、デジタルマーケティングの担当人員を約50人抱える。

ECの売り上げをここまで拡大できているのは、2007年のECサイト立ち上げ当初から運営体制を内製化する方針を掲げ、社内で細かな機能改善や店舗との連携施策を進めてきた効果が大きい。EC事業を統括する野田晋作副社長は「サイトの開発・運営を社内の人材で行うと(サービスや機能の改善など企画を投下する)スピード感が圧倒的に違う」と語る。

求職者への訴求点を明確化