米電気自動車(EV)メーカー、テスラの株価が2020年3月から21年1月の間に10倍高となり、創業者のイーロン・マスク氏はグリーン革命の化身となった観がある。テスラ現象はよちよち歩きのEV業界全体に波及し、まだ海の物とも山の物ともつかない(そして、ろくに売り上げもない)緑の新興企業に輝く星のようなオーラをまとわせつつある。

中には、これを「グリーン革命の到来」と考える向きもあるが、一方では「緑のバブルの萌芽」とみる向きもある。

実際、このブームは危うい。デジタル技術をめぐる1990年代終盤の熱狂はドットコムバブルとなって結果的にはじけた。これと同じく、足元のグリーンテック・ブームも逃げ足の速い外的要因に大きく依存している。その要因とは、カネ余りだ。企業の将来価値(つまり株価)は超低金利政策によって膨張させられているため、金利が上昇すれば一気にしぼむ。