「インバウンドは必ず力強く戻ってくる」と述べた好本社長(撮影:尾形文繁)
「脱百貨店」を掲げて百貨店のテナント化を進めてきたJ.フロント リテイリング。業界内では異彩を放つ存在もコロナ禍には抗えず、傘下の大丸や松坂屋は大幅な売り上げ減に見舞われた。2021年2月期の最終損益は200億円近い赤字に転落する見通しだ。先行き不透明な中、同社の好本達也社長が描く生き残り策とは。

アパレル退店でも生き残れるモデルに

――客足の回復を含めて、業界の展望をどう見通していますか。

なかなか確実なことが見えない。例えばEC(ネット通販)などデジタル分野がものすごいスピードで進化していく中で、2年前には(J.フロントが長期ビジョンとして想定している)2030年に起きると思っていたことが、来年か再来年にはおそらく起こってくる。

――EC普及や巣ごもり消費など、消費行動の変化が加速しています。

インバウンド(訪日外国人)需要は別として、ファッション商品の需要が大きく減っている。ECに流れた影響もあるが、それよりも需要自体が消し飛んでしまっている。リモートワークが今後どの程度定着するかによって、ファッション商品の将来も全く変わってしまう。

――百貨店でのアパレル販売は従来から苦戦が続いていましたが、コロナでそれがより鮮明になっています。

2017年度から5カ年の中期計画では、市場が縮小している婦人服について売り場面積の3割削減を進めてきた。それがコロナで加速してくることは間違いない。なくなるわけじゃないけれど、今のやり方を続けていく限り縮小していくだろう。

婦人服売り場をバサッとほかのものに変えてしまうのも1つの手段だ。ただ、結構お金もかかるし、何より代替するカテゴリーが必要。化粧品やラグジュアリーブランドが従来伸びていたが、インバウンド激減でいったん見極めに入っている。そうすると転換するものがない。

もう少しコンパクトなブロックごとに、婦人服から転換していく方法もある。しかし、アパレル大手のオンワードさんやワールドさんがどんどん出ていって、短期的な対応をどうしていくか考えざるを得ない。

――地方店や郊外店では、大手アパレルメーカーの大量退店の影響が顕著に現れています。

オンワードさんの店は、大丸下関店ではゼロになり、高知大丸でもほぼなくなった。地方店から婦人服や紳士服の店が出ていくのは、しかたないと思わなければだめなのだろう。

下関店では百貨店フロアが従来の半分以下になり、その中で衣料品のフロアはものすごく減っている。それでなんとか生き残っていけるようなモデルを描いていかなければいけない。

地方店舗での「定借化」は絶対に必要