「株価が3月に入って乱高下し、絶好の投資機会になっている。大きく損することもあるが、大きく儲けるときもある。パソコンの前から離れられないのが悩みの種だ」。そう語るのは埼玉在住の50代男性。自宅での時間が増え、株式投資を積極化している。

日経平均株価は昨年11月から急上昇し、今年2月に30年半ぶりに3万円を超えた。だが、米国の長期金利(10年物国債利回り)が1.6%台まで上昇すると世界の株価が急落。日本も2月26日以降、3万円割れが続いている。今後どうなるのか。

広木隆・マネックス証券チーフ・ストラテジストが予想するのは年内の3万9000円台乗せ。1989年末を上回って史上最高値を更新する。一方、今の株価はバブルの水準にあり、今後は下がるとみるのが草刈貴弘・さわかみ投信取締役最高投資責任者。対照的な両者の見通しを、記事下図と別記事に掲載した。

今の株高を支えているのは各国の中央銀行と財政支出。世界が固唾をのんで注目するのはパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の発言だ。3月4日の討論会で金利上昇を抑制するような具体的発言がなかっただけで長期金利が再上昇し、株価も下がった。

FRB議長に世界が注目(EPA=時事)

市場が恐れているのは、景気がよくなりすぎて金利や物価が大幅に上昇すること。そうなればFRBが金融緩和の縮小に動くかもしれない。米バイデン政権は約200兆円の追加経済対策を成立させる見通しで、1人当たり約15万円の現金給付を行う。景気がさらによくなる可能性は高い。FRBが緩和縮小に転じるタイミングを計ることが、今後の相場をみるうえで最重要ポイントとなる。