困難だが、まだ間に合う 温暖化阻止への熱い檄
評者/北海道大学大学院教授 橋本 努

『地球が燃えている 気候崩壊から人類を救うグリーン・ニューディールの提言』ナオミ・クライン 著/中野真紀子、関 房江 訳(書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします)
[Profile] Naomi Klein カナダのジャーナリスト。気候正義に取り組む組織「ザ ・リープ」の共同創設者。『ブランドなんか、いらない』『ショック・ドクトリン』『これがすべてを変える』『NOでは足りない』などの著書は世界的ベストセラー。

2019年、豪州の港湾都市ポートオーガスタにおいて49.5度という気温が観測されたとき、その近くにある世界最大のサンゴ礁地帯ではサンゴの半分が死滅したという。同年11月にニューサウスウェールズ州で発生した森林火災は、約240日間にわたり続いて、広大な森林が失われた。いずれも、地球温暖化による気候変動を象徴する大惨事である。

18年のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の報告書によると、気候変動に起因する新たな災害を防ぐためには、気温上昇を1.5度未満に抑える必要がある。そのためには30年までに世界の炭素排出量を半減し、50年にはネット・ゼロを達成しなければならないという。

ほとんど無理な数値目標にみえるが、先進諸国がグリーン・ニューディール政策を最速で進めれば達成可能であると著者はいう。

ただそのためには、先進諸国は毎年15%ずつ温暖化ガス排出量を減らす必要がある。昨年はコロナ禍でCO2の排出量が世界全体で7%減ったというが、ここからさらに8ポイントを上積みするためには、歴史的に前例のない規模の“マーシャルプラン”が世界的に求められる。あわせて人々は、ライフスタイルの抜本的な変化を余儀なくされる。

温暖化による経済損失を最小限に抑えるには、強権的なエコ・ファシズム体制が最適かもしれない。だが、著者はそのような発想を退け、具体策を描く。まず地球上で最も裕福な20%の人たちが消費する物資の量を減らし、これをいまだ貧困からの脱却に奮闘している人たちに割り当てる。実現には炭素排出と金融投機への課税、タックス・ヘイブンの規制、あるいは巨大企業が得た富を再分配する仕組みなどが必要になるという。

加えて、化石燃料産業への補助金や軍事支出を削減する。そして新興国に対する先進諸国の気候債務(先進諸国の経済活動によって新興国が被った気候変動被害額)を承認する。気候変動問題の解決には、世界規模の再分配が不可欠というのが著者の主張だ。

1992年の地球サミットの頃であれば、温暖化は容易に制御できたかもしれない。だが残された時間はわずかである。15歳で学校ストライキを始めたグレタ・トゥーンベリさんは、ダボス会議でセレブたちを前に「あなたたちにパニックになってほしい」と訴えた。私たち大人は温暖化問題を等閑視してしまったのだろうか。いや、まだ間に合うから、共に闘おうというのが本書の熱いメッセージだ。