ソニーは祖業であるエレキ事業が中心だった組織を改める。各事業の収益性を確保しつつシナジーをどう生み出すかが課題だ

ソニーの勢いが止まらない。

2月3日、同社が発表した2020年4〜12月期決算(米国会計基準)は、売上高が6兆7789億円(前年同期比4.1%増)、営業利益が9053億円(同11.8%増)だった。保有する株式の値上がり益が約2000億円あったこともあり、純利益は1兆0647億円となった。

21年1〜3月期は季節的な要因でエレキ部門の収益が悪化するが、今通期でも純利益は1兆円超を確保する見通し。これは19年3月期の9162億円を超えて過去最高だ。ソニーの業績を株式市場も好感し、決算発表翌日の株価は1万1650円(終値)と、前日比1015円高に。時価総額も14兆6913億円と、21年ぶりに過去最高を更新し、トヨタ自動車、ソフトバンクグループに次いで3位となった。

新型コロナウイルスが猛威を振るう中、中国ファーウェイ向けのCMOSイメージセンサー販売が激減する半導体を除き、すべてのセグメントで増益を見込む。とくに、20年11月に7年ぶりとなる新型ゲーム機「プレイステーション(PS)5」を発売したゲーム部門が大幅な増益となりそうだ。