東京一極集中という言葉のとおり、東京には日本全国から多くの人が移住し、暮らしている。コロナ禍を受け、昨年7月以降は東京都からの転出超過が続いているが、大きな流れとして、東京の人口は増加の一途をたどってきた。

地方から上京した人がまず直面するのは言葉の問題である。もちろん、日本語が通じない、といった深刻な問題ではなく、方言をどうするか、という極めて私的で内的な問題である。上京してすぐ標準語に切り替えるのは節操のない気がするが、もはや東京に住んでいるのだからそうするべきかもしれない。筆者も大学進学に伴い上京した一人としてもやもやした時期を過ごした。地元の友人から「方言が抜けている、東京に染まったのか」と言われ、否定したこともある。ところが、故郷を離れて長く経つ間に、標準語になじみ、東京への順化を否定する気もなくなった。いつの間にか自分の中で帰属意識が変化していたのである。

こうした意識の問題は、文化や言語の違う地域や国に移住する場合、より深刻になる。移民の多い国では、異なる背景を持つ人々が社会に暮らしている。そのため、とくに民族や人種の点でマイノリティー(少数派)に属する人々がマジョリティー(多数派)といかに社会的に融和して暮らすのかという問題が生じる。「社会的同化」の問題である。

本稿で取り上げる筆者らの研究は、この問題を、マイノリティーの帰属意識変化の観点から分析したものである。当然、社会的同化が進むかは、マイノリティーの意識だけでなく、マジョリティーの受け入れ姿勢にも懸かっている。この両面を十分に考慮することが理想的だが、それは今後の課題である。今回は、分析の第一歩として、前者の問題のみに焦点を当てた。