米著名投資家による投資が明らかになり、株式市場で総合商社に注目が集まった(AP/アフロ)
2020年8月、株式市場で日本の総合商社に突如としてスポットライトがあたった。アメリカの著名投資家、ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイが8月30日、5大商社(伊藤忠商事、三菱商事、三井物産、住友商事、丸紅)の株式をそれぞれ5%超まで取得したことを発表したからだ。
伊藤忠の岡藤正広会長CEO(最高経営責任者)は「世界の金融市場から出遅れていた日本株、とくに商社株に世界有数の投資家が関心を示したことは日本市場全体にとって明るいニュースだ」とコメントを発表。このときは5大商社の実力値をデータビジュアルで解説した。

ウォーレン・バフェット氏が有力な投資対象として目をつけ、資金を投じた日本の5大商社。その商社は、祖業のトレーディングから事業投資で稼ぐようになった。成長ぶりが注目を集めたのは2000年代で、資源高の追い風を受けて業績を大きく伸ばしたときだった(下グラフ)。2015年度には資源ショックの影響で大きく業績を落としたが、再び利益を伸ばしていた。

ただし、各社のセグメント別利益を見ると「儲けの構図」はかなり異なる。