なぜ大都市より地方百貨店の“傷が浅い"のか 百貨店大手4社の店舗データを比較
新型コロナウイルスの感染拡大で客足が鈍る可能性があり、百貨店業界への逆風が強まっている。だが、東京や大阪など大都市圏の中心部にある店舗と、大都市郊外や地方にある店舗では、売り上げの増減率に大きな違いが見て取れる。人口100万人以上の都市の中心部に立地する店舗を「都心型店舗」、それ以外を「郊外型・地方店舗」と定義し、それぞれのランキングから分析した。
百貨店大手4社（三越伊勢丹ホールディングス、高島屋、J. フロント リテイリング、エイチ・ツー・オー リテイリング）の店舗別売上高（2020年12月）で、下記の郊外型・地方店舗の増減率ランキングで際立つのが高松三越（香川県）だ。12月の売上高は前年同月比で5.7％増を記録。各社のほぼすべての店舗が前年割れする中では異例の数字だ。
この記事は会員限定です。登録すると続きをお読み頂けます。
ログイン(会員の方はこちら)
無料会員登録
登録は簡単3ステップ
東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
おすすめ情報をメルマガでお届け
トピックボードAD
有料会員限定記事
ログインはこちら