フォルクスワーゲンの世界戦略EV「ID.4」。同社はグループで2025年にEV販売で300万台を狙う(写真:フォルクスワーゲン)

2021年の自動車業界のキーワードは「電動化」だ。20年は新型コロナウイルスの影響で新車需要が落ち込んだが、EV(電気自動車)の販売はむしろ加速した。世界的に「脱エンジン車」の流れが強まり、EVを中心とする電動化の動きが大きく進む。

日本では20年12月初旬、政府が30年代半ばにも新車販売をすべて電動車にする目標を検討しているとの報道が流れ、業界内外に衝撃が走った。菅義偉首相が10月末に宣言した50年の「カーボンニュートラル(温室効果ガスの排出実質ゼロ)」に呼応した動きだ。エンジンのみを搭載したガソリン車は将来的に販売できなくなるが、国内自動車メーカーが得意とするハイブリッド車(HV)は電動車の定義に含まれる見通しだ。

海外の動きは早い。21年に欧州連合(EU)が導入する新しい排ガス規制では、年間に販売される乗用車の走行1キロメートル当たりのCO2(二酸化炭素)排出量の規制値(平均)は95グラムと、従来の130グラムから強化される。基準を超えると1グラム当たり95ユーロ(約1万2000円)の罰金が販売した台数分、科される。エンジンのみの車では基準達成は難しく、電動車の投入は必須だ。

「ありとあらゆることをやる」とマツダの丸本明社長が述べるように、多額の罰金を回避しようと各社は必死だ。マツダは20年秋、自社初のEVを欧州で発売した。域内での新車販売の過半がHVで規制対応に余裕のあるトヨタ自動車とCO2の排出枠を融通する連合も組む。マツダはプラグインハイブリッド車(PHV)など電動車の投入を急ぎ、22年の自社単独での規制クリアを目指している。

欧州の排ガス規制は25年、30年とさらに強化される。規制強化をにらみ、英国は20年11月、ガソリン車とディーゼル車の新車販売を30年までに禁止すると発表した。HVも35年までに禁止する。