三越日本橋本店はシニア層が主要顧客で、コロナの感染拡大による客数への影響が大きい

低迷が続く国内百貨店にさらなる試練が訪れている。百貨店大手が12月1日に発表した11月の既存店売上高は、三越伊勢丹ホールディングスが前年同月比12%減、高島屋が同11%減、大丸と松坂屋を傘下に持つJ.フロント リテイリングも同20%減と、各社とも1〜2割減った。

とくに新型コロナウイルスの感染が再拡大した11月下旬から客数が急減。阪急阪神百貨店を展開するエイチ・ツー・オー リテイリング(H2O)は「11月19日まで前年比10%減で推移していたが、20日以降に18%減と急失速した」と言う。

東京や大阪の一部店舗では売り上げ全体の3〜4割を占めたインバウンド需要が消滅し、中間所得層を中心に国内客の回復も鈍い状態が続く。10〜11月に発表された上場各社の2021年2月期(または3月期)中間決算でも、軒並み数百億円単位の最終赤字を計上した。中でも苦戦するのが、業界首位の三越伊勢丹だ。