2017年の発売から累計6000万台を超えたスイッチ(撮影:田所千代美)

ゲーム機とソフトの両方を手がける任天堂は、自社ゲーム機を普及させ、そのゲーム機でしか遊べないソフトの販売で稼げることが最大の強みだ。

2017年に発売したスイッチが歴代ゲーム機と異なるのは、2億を超すニンテンドーアカウントとの連携や、Nintendo Switch Online(スイッチ向けの有料サービス。以下スイッチオンライン)の会員数拡大に伴うプラットフォーム戦略にある。ニンテンドーアカウント上で展開しているスイッチオンラインは、オンラインプレーなどの目的からユーザーが拡大し続けており、有料会員数は2600万人以上となった。

モルガン・スタンレーMUFG証券の小野雅弘アナリストは、「スイッチオンラインの会員数が18年9月の開始からわずか2年で2600万人以上になるという増加スピードは大きなサプライズ。だが、スイッチのライフサイクルを長期化するうえでは、2億を突破したニンテンドーアカウントユーザーのほうに重要な意味がある。過半数は(スマートフォン向けアプリなど)スイッチを持っていない人たちであり、彼らをどれだけコンソール(ゲーム機本体)に引き込めるか。モバイル事業の役割は大きい」と分析する。

00年代に入り、スマートフォンの普及によって基本プレー無料でゲームを進めながらアイテムに課金するスマホゲームが急速に拡大した。この波に乗り遅れかけていた任天堂は、スマホゲームの開発を進めるため15年にディー・エヌ・エー(以下DeNA)と業務・資本提携を行う。さらに18年にはCygamesとの業務提携に乗り出している。