人種や民族、性別などの社会的カテゴリーに基づいて対応を変えることを、差別と呼ぶ。米国の公民権運動や南アフリカにおける人種隔離政策の廃止など、われわれの社会は長い時間をかけて「差別のない世界」を目指してきた。にもかかわらず、昨今のBlack Lives Matter(BLM)運動からも明らかなように、現代社会は差別のない世界とは程遠い。

本稿では、個人をはじめ意思決定を行う主体が他者を差別する際、その背後にあるメカニズムや、それによって起こりうる現象について、経済学の知見を紹介する。経済学の世界では、個人が他者を差別する背後に、大きく分けて2つのメカニズムを考えている。「好みによる差別」と「統計的差別」だ。

好みによる差別とは、読んで字のごとく「好き嫌い」によって他者を差別することだ。好みによる差別では、「A国人とは一緒に働きたくない」「B国人が嫌いだから嫌がらせをしよう」といった意思から差別行動が生じうる。

一方、統計的差別とは、能力や勤務態度のような、短期間での観察が難しい性質を推測するために、人種や民族、性別など容易に観察できるわかりやすい属性を利用し、結果として不平等な扱いを生じさせることを指す。

就職市場を例に考えよう。面接時に、就活生の「能力」という属性を完全に把握することは困難だ。ここで、採用担当者が「A国人はB国人に比べ能力が低いことが多い」という信念を持っていたとする。採用担当者は、国籍という属性を基に労働者の能力を推測し採用の判断を行う。その結果、本来同等の能力を持つA国人とB国人が同時に面接を受けた場合、採用担当者はB国人を採用するほうが企業の利益になると考えてしまう。重要なのは、属性自体に対する好き嫌いがなくても、結果として差別的扱いが生じうる点である。