写真はトヨタ自動車が2017年に発売したプリウスPHV。軽量化を図るため、バックドア骨格材に先端軽量素材の炭素繊維複合材を大量採用した

「2025年がEV化の分水嶺。それまでにどれだけ受注を確保できるかが勝負だ」。モーターの世界最大手、日本電産の永守重信会長は気炎を上げる。

30年までに連結売上高10兆円を目指すと宣言した永守会長は、ガソリン車のエンジンに相当するEVの駆動用モーター(トラクションモーター)を成長の牽引役と位置づける。すでに同社の駆動用モーターシステム「E-Axle(イーアクスル)」は中国の広州汽車集団などのEVに採用され、搭載されたEVが実際に走行している。

駆動用モーターはEVの心臓部ともいえる中核部品だけに、内製する自動車メーカーが多く、独ボッシュなど世界大手の自動車部品サプライヤーも注力する分野。競争は激しいが、日本電産はモーター専業ならではの開発力と価格競争力を武器として、採用車種を増やしていく戦略だ。

EVの駆動用モーターシステム

30年までに駆動用モーターの世界シェアを現状の数%から35%にする目標を掲げ、中国・大連の新工場をはじめ、ポーランドやメキシコなど世界で数千億円規模の設備投資を進めている。20年4月に日本電産社長に就任した日産自動車出身の関潤氏など、自動車業界に詳しい人材の獲得も進む。