この20年で国内におけるアパレル市場の「主役」がどう変わってきたのか。時価総額を見ると一目瞭然だ。

2000年に時価総額で1兆円を超えていたファーストリテイリングは、直近では7兆円を超す。一方、圏外となった企業もある。2000年にトップ10に入っていたワールド、オンワードホールディングス(HD)、三陽商会という名門アパレルの名前はない。

代わって2020年の時価総額トップ10は、作業服や関連用品の専門チェーンで一般客の販売も拡大して成長を続けるワークマン(2位)、ネット通販(EC)で急拡大を遂げたZOZO(3位)などが名を連ねている。

ショッピングモールからの出店依頼が引きも切らないというワークマン。一般顧客の拡大も進んでいる。写真は2019年(撮影:風間仁一郎)
ZOZOの創業者である前澤友作氏はヤフーとの経営統合を2019年に発表。経営からも退いた。写真は2019年(撮影:風間仁一郎)

消費者の節約志向の強まりやカジュアル化、SNS上でのライフスタイルの投稿など、ファッション以外でも個性を表現する手段が多様化したこともあり、この20年でアパレル関連の支出は約4割も減少した。