いけがみ・かずお 1957年生まれ。80年長谷川工務店(現・長谷工コーポレーション)入社。執行役員設計部門エンジニアリング事業部長、取締役執行役員、取締役専務執行役員などを経て、2020年4月から現職。
ITを生かした業務改革であるデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性が増している。コロナ禍で業務のデジタル化が課題であることが浮き彫りとなったからだ。ことIT化が遅れていた建設業界にとっては急務だ。10年以上前から設計業務のデジタル化を推進してきた池上一夫社長に、DXが秘める可能性を聞いた。

──2月に公表した中期経営計画で、DXを標榜していました。

建設業界はDXが遅れているため、トップダウンで舵を切ろうと考えていた。その直後にコロナ禍に襲われたが、ある意味ではDXを推進する環境が整った。

10年ほど前から設計図の3次元化(BIM、ビルディング・インフォメーション・モデリング)の導入を進めてきた。当社の受注はほとんどがマンションで、設計から施工、管理まで一貫して手がけている。上流工程の設計図面を3次元化できれば、後工程の労力やコストが削減できると考えた。