社会の改善に向け意識すべき「変化に対応するコスト」
評者/名古屋商科大学ビジネススクール教授 原田 泰

『絶望を希望に変える経済学 社会の重大問題をどう解決するか』アビジット・V・バナジー、エステル・デュフロ 著/村井章子 訳(書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします)
[Profile] Abhijit V. Banerjee 1988年に米ハーバード大学でPhD取得。米MIT教授。専門は開発経済学と経済理論。2019年ノーベル経済学賞受賞。
Esther Duflo 仏パリ高等師範学校卒業後、1999年に米MITでPhD取得。MIT教授。2019年、ノーベル経済学賞を受賞。

世界は経済学のモデルで説明できるほど簡単ではない、というのが本書の主張だ。なぜなら現実の世界にはモデルが見過ごしている多くの要素があるからだ。であるなら、事実の発見と実証分析が重要になる。

自由貿易は究極的には経済全体に利益をもたらすが、当然、負け組と勝ち組が生じてしまう。勝ち組から税を取って負け組に配れば、誰も損をせずに経済全体で利益が上がるとわかっているが、勝ち組がそれに応じるかは分からないし、実際これまでそうしたこともなかった。

また、誰が勝ち組で誰が負け組になるのかも、経済モデルが教えてくれるほど簡単ではなかった。なぜかといえば、人々は必ずしも変化に対応できるわけではないからである。

それはなぜなのか、どうしたらいいのかについては、著者たちのノーベル賞受賞の理由となったランダム化比較試験による研究が多数引用されている。プロジェクトの参加、不参加をくじ引きで割り当てることによりプロジェクトの効果を厳密に測定する方法である。

人々の変化に対応するコストがかなり大きいことは、多くの事例に当てはめることができる。先進国の一部の人が感じている移民の大量流入に関しても、移民する人々の移動に伴う変化のコストを無視した大げさな議論だという。また、格差拡大のかなりの部分も、変化に対応するコストで説明できるという。

世界にはさまざまな人種、宗教、民族があり、現在は相互の不信が高まっている危険な状況かもしれない。その中でも、経済学はどうしたらいいかのヒントを与えることができる。差別や偏見と闘う最も効果的な方法は、差別そのものに取り組むことではなく、ほかの政策課題に目を向けるほうが有意義だと市民に考えてもらうことだという。それを「カーストではなく開発を考えて投票しよう」と訴える実験によって示している。

本書は、経済学の方法はよりよい社会のために有益であるとの信念に貫かれている。ただし、経済学の単純な理論は、変化に対応するのが困難な人々を忘れているという。また、変化は他の人たちを利することがあまりにも多い、と著者たちはいう。

日本の読者として本書に疑問を呈するとしたら、人々が変化を恐れていることを強調しすぎている点だと思う。貧しく、失敗が飢えに直結する社会ではやむを得ないが、そうでない日本で変化を恐れていては、世界での経済的地位が低下するばかりだ。