「半導体は社会に欠かせないものになった」と語る東京エレクトロンの河合社長(撮影:梅谷秀司)
テレワークなどが拡大し、コロナ危機下にあっても好調な業績を維持しているのが半導体業界だ。人と人との接触を減らすための新たなICT(情報通信技術)が登場するためには半導体の技術革新も欠かせない。
日本勢が優位を保つ半導体製造装置の分野で何が起きているのか。国内最大手の東京エレクトロン・河合利樹社長に戦略を聞いた。

半導体は社会に欠かせないものになった

──コロナ前とコロナ後で社会や人々の生活はどう変わりましたか。

通信や医療といった分野の重要性が改めて認識された。テレワークやオンライン授業、オンライン診療のほか、コロナの広がりをデータで解析してクラスター防止につなげるような動きも起きている。

食料の物流でもデータ分析は使われていて、アマゾンなどでは人が関わらなくても(商品を)届けられるような仕組みができている。

コロナが広がっても経済は止められない状況下で、情報通信技術の重要性が再認識された。今まではどちらかというと「便利」や「発展」という意味合いで使われていた情報通信技術が、産業のみならず社会への貢献という意味でも着目されてきた。

──いまや欠かせないものになったと。

そういうことだ。私はいつも「第4次産業革命のコメ」と言っているが、産業の領域を超えて社会になくてはならないものになってきた。

本格的なビッグデータ時代はこれからだ。例えば自動運転技術に使うセンサーなども、これまでは人が認知できるかどうかというレベルだったが、人の認知能力を超えてきている。当社が重視しているのは、世界をリードする技術革新力を持ち続け、供給すること。それによって社会や業界の発展につながるとともに、会社を発展させることができる。

──データや情報通信産業の役割が拡大する中で、半導体はどうなっていきますか。