新型コロナショックで激変した世界のエネルギー情勢。これから先、どのような未来が待ち構えるのか。「石油の世紀」は終焉に向かうのか。エネルギー問題の世界的権威であるダニエル・ヤーギン氏(英IHSマークイット社副会長)に聞いた。

ヤーギン氏は、気候変動対策の強化や米中対立の激化に伴うディスラプション(既存秩序の創造的破壊)とサプライチェーンの断絶に備えることの重要性を強調。また、エネルギーの多様化を長年追求してきた日本は、新技術の開発と再生可能エネルギーの推進で重要な役割を果たせると説く。

(注)本インタビューは週刊東洋経済8月1日号の38ページ掲載インタビューの拡大版です。

石油需要が元に戻るのに2~3年

──新型コロナのパンデミックが世界のエネルギー需要と価格に与える影響を歴史的な見地からどう見ますか。

Daniel Yergin 1947年生まれ。米エール大学卒、英ケンブリッジ大学で博士号取得。エネルギー問題の権威として米エネルギー省長官の諮問委員会委員などを歴任。現在、英大手情報会社のIHSマークイット副会長。著書に『石油の世紀──支配者たちの興亡』(1992年にピューリッツァー賞受賞)、『探求──エネルギーの世紀』など。

過去にも需給バランスの崩れによる石油・天然ガス価格の急落はあった。だが、今年4~5月に起こったような価格の崩落はかつてなかったことだ。それは、パンデミックによって政府が経済活動の大半をシャットダウンし、自宅待機を指示したことの結果であった。

今後、石油・ガス市場に何が起こるかは、まさにウイルスによって決められる。つまり、感染第1波がいつ終わるのか、第2波があるのかどうか、いつ医療面の解決策(治療薬やワクチンの開発)がもたらされるかに左右される。

現時点では、2020年の石油需要は2019年の日量平均1億0100万バレルに対し、約9000万バレルになると見込んでいる。2019年の水準に戻るには2~3年かかるだろう。

石油価格はOPECプラスによる減産合意と米国の石油生産者による供給削減によって回復した。一方、世界の天然ガス市場は現状、需要が弱い中で供給過剰の状態にあり、価格が低迷している。

──世界の石油・ガス業界のリーダーと多くの対話(CERAWeek CONVERSATIONS)を行っていますが、最近の対話から特にどういったことを感じますか。

多くの主要なCEO(最高経営責任者)と議論を続けている。彼らはまさにコロナ禍の世界において、自分たちの事業をどう調整していくか、いかに耐久力を確保していくかに照準を合わせている。

彼らは非常に困難な市場条件に対応せざるを得なかった。同時に、コロナ後の世界においてエネルギー市場がどう変化し、経済全体がどう変わり、気候変動の課題にどう適応していくかにも焦点を合わせている。

──イギリスのBPなどの欧州系石油メジャーが宣言したように、2050年までの温暖化ガス排出量ネット(実質)ゼロの目標は石油・ガス業界にとって不可避となったのでしょうか。環境・社会・企業統治を重視するESG投融資も急拡大しています。