主要な化学・繊維メーカーはこぞって自動車関連分野に力を入れてきた。写真は自動車技術展示会に出展した東レのブース(2018年撮影)

新型コロナウイルスの感染拡大で、世界的な生産・販売台数が落ち込んだ自動車産業。その余波が、国内の化学・化学繊維メーカーにも及んでいる。

三菱ケミカルホールディングス、住友化学、三井化学、東レ、旭化成、帝人、東洋紡……。主要な国内化学系メーカーの2020年度の業績は軒並み大幅な減益となる見通しだ。原油相場急落に伴う在庫評価損やコロナ禍で汎用石化品の損益が悪化するうえ、各社が力を入れてきてた自動車関連ビジネスの落ち込みが響く。

化学系メーカーによる自動車用途の素材・材料は数多い。代表例が樹脂(プラスチック)だ。バンパーやダッシュボード、ヘッドランプなど内外装を中心にさまざまな部位に使用され、車1台当たりの樹脂使用量は100キログラムにも及ぶ。また、エアバッグの基布(生地)やタイヤ用の繊維・合成ゴム、シート材用の人工皮革、さらにはセパレーター(絶縁材)や電解液といった電気自動車(EV)用リチウムイオン電池の原材料も化学・繊維業界が生産・供給を担っている。

しかし、自動車業界は3月から5月にかけて、世界各地で工場の操業を停止。生産自体は順次再開したが、外出自粛や景気悪化で、足元の新車販売は大きく落ち込んでいる。市場調査会社・IHS マークイットの最新予測によると、20年の世界新車販売は昨年比で2割減となる見通しだ。

「自動車用途はさまざまな樹脂やガラス繊維複合材の成形品、アルミナ繊維など取扱製品が幅広く、コロナによる需要低迷の影響は大きい」(三菱ケミカルホールディングスの伊達英文・最高財務責任者)