コロナ後は「一人ひとりが、変革を迫られる」と隈氏は述べた( Photo ©️ J.C.Carbonne)
コロナ後に日本のオフィスや住宅はどのように変わるのか。建築界の第一人者、隈研吾氏に聞いた。
注)本記事は週刊東洋経済7月4日号「激震!不動産」特集のインタビュー(P78~79ページ)の拡大版です。

──コロナ禍は、建築にどのような影響を及ぼしますか。

まず、都市の定義が変わる。

われわれがいま都市と思っているものは、20世紀に米国が定義した都市だ。オフィスや工場といった「大きな箱」を作って、そこに人を集めて効率的に働かせている。

都市へ郊外から人を送り迎えするのも電車や自動車という「鉄の箱」だ。朝や夕方など定時に送り迎えしている。しかし、これは20世紀の米国が定義した都市のスタイルで、たかだか100年ぐらいの歴史しかない。人類の長い歴史からみれば極めて特殊な形態だ。

20世紀になるまで人間は家で働いていた。欧州では雇い主の家で働く形が一般的だった。それが20世紀に入るころ米国で、大きな箱で働く今のような都市型のスタイルに変わってきた。

──日本の都市も同様ですか?

日本が米国のような「大箱都市」になってきたのは第二次世界大戦が終わってからだ。数十年しか経っていない。それまでは日本も欧州のように雇い主の家で働くのが普通だった。大阪の商家や京都の町家のように。

都市型のスタイルが唯一絶対と思っている日本人は多いが、実はたかだか数十年の一時期のものにすぎない。今のような都市は時代遅れで、その先を考えなければいけないということが今回のコロナ禍で突きつけられたと思う。

──時代遅れになるとは?

大箱=効率的という大前提が崩れた。ICT(情報技術)が進化し、今はどこにいても仕事ができる。大箱に詰め込まれて働くことは、むしろストレスの原因になる。大箱による環境負荷で、都市が暑くなったり、地区全体が温暖化したりする。

これからは分散型のライフスタイルや働き方が基本になってくるのではないか。

「多様性」がキーワードになる

──分散型の働き方とは?

分散型というと、オフィスを都心から郊外へ移転し、その周辺に住んで職住近接にするということがよく議論される。

しかし、郊外にオフィスという箱を用意して、その周りに住まわせるというのは、20世紀的発想だ。結局、大箱の中に人を詰め込む形は変わらない。人がもっと自由に仕事をするのが、これからのスタイルだ。

──箱ではないところで働く、というのは具体的にどういうことですか?

「多様性」がキーワードだ。多様な場所で働く人を、上手にネットワークして効率を上げることがこれからは重要になる。

箱ではないところで働くと言って、全員が自宅で、リモートで働くとなると、それもまた20世紀的発想だと思う。さまざまな働き方をする人がネットワークでつながり、一つの事業や一つのプロジェクトを進めていくという形態になっていくのが、これからの働き方になる。

郊外で働く人もいれば、オフィスで働く人もいるなど、さまざまな場所で働く人がつながっている状態だ。

ただ、いまの郊外の家だと、20世紀型の大都市への通勤を前提にしたデザインしかされていない。だから郊外の家は働くのには不向きということに気付いた人は、働くのに適した家を郊外に作るかもしれない。郊外の家をオフィスのように改装するなど。実際、ハウスメーカーがいろいろな案を出している。それは一つのオプションだ。

家をオフィスのように改装したとしても、子どもがいるので働きづらいという人は、郊外にコワーキングスペース(複数の人で共有する事務所)のようなものを借りて、そこで仕事をするというスタイルも出てくると思う。

──郊外のコワーキングスペースはまだ少ないのでは?