コロナ後のスピーディーな復活はどれだけ人材を維持できたかが重要だと強調した星野代表。写真は2019年(撮影:今祥雄)
5月に全国で緊急事態宣言が解除され、レジャー活動が再開されつつある。一方で、新型コロナウイルスは第2波の懸念をぬぐい去れず、いまだに見通しは不透明だ。
なかでも宿泊業界はここ数カ月、中小零細企業の経営破綻や廃業が相次ぎ、急激な需要減のあおりを食っている。営業を続けるところも、7月から取り込めるはずだった東京オリンピック期のインバウンド特需が消滅したため、苦しい状況が予想される。
難しい経営の舵取りを迫られる宿泊業界における生き残りのカギは何か。星野リゾートの星野佳路代表に展望を聞いた。


──国の緊急事態宣言が解除されてから、各施設の利用状況はどうですか?

悪くない。4月7日に発令された緊急事態宣言を機に予約のキャンセル数が爆発的に増加したが、足もとで予約数が通常の水準に戻りつつある。例えば「奥入瀬渓流ホテル」(青森県十和田市)は渓流と楽しむ屋外でのアクティビティが売りのため、「密」にあたらず、だいぶ予約状況が良くなってきた。

一方で「密」になるお祭りをコンセプトにした「青森屋」(青森県三沢市)の予約はまだ戻ってきていない。このように各施設で差はあるが、だいたい全体の4分の3の施設で予約動向が良くなってきている。

7月、8月は今、予約が入ってきている。コロナ感染の第2波が来るにしても、日本観光のシーズンである夏休みと紅葉の時期までにそれが来ないと、だいぶん助かる。

──今年3月にインタビューした際、「夏に国内旅行市場が盛り上がる」と話していました。見込み通りになりそうですか。