(kurosuke / PIXTA)

「一瞬でも早くお金が欲しい」。4月上旬、都内の金融機関の資金繰り支援窓口に並んでいた経営者は、切羽詰まった表情でそう語った。

新型コロナ不況は企業を窮地に追い込む。例えば飲食店。人々の外出自粛で売上高が半分以下に落ち込んでいるところも少なくない。日々の現金収入は減るのに、食材の仕入れ、従業員への給与支払い、家賃などで確実にキャッシュは出ていく。お金を払えなければ食材を仕入れられなかったり、従業員が出勤しなかったりして、事業の継続が難しくなり、最悪の場合、倒産に追い込まれてしまう。

そのようなことのないように、厚い資金を蓄えておければよいのだが、現実には難しい。

ここでは、そうした資金繰りに注意が必要な企業を3つの指標で見ていく。まずは「流動比率」ランキングだ。短期的な資金繰りの余裕度を示す流動比率は、流動資産を流動負債で割ったもの。流動負債は、買掛金や短期借入金といった短期的に資金が出ていくことが決まっている債務だ。これを支払うための現預金や有価証券などの流動資産がどれくらいあるかを流動比率は示している。

上場全3668社の流動比率の平均は264%。一般的に200%あれば短期的な資金繰りに問題はないとされている。しかし、上場企業であっても100%を下回る企業は334社ある。