コロナ危機の今こそ投資家の真価が問われる スペシャルインタビュー／DCMベンチャーズ 日本代表 本多央輔

freee、Sansanなど、日本発のユニコーンを立て続けに生んだ気鋭のベンチャー投資家が見通しを語る。

ほんだ・おうすけ　1974年生まれ。幼少期を米テキサス州などで過ごす。一橋大学法学部卒業。96年三菱商事入社。自動車部門の海外営業や事業投資などに従事。グロービス・キャピタル・パートナーズを経て、2007年から現職。

──直近の市場の混乱は、ベンチャーへの投資にどのような影響を与えるとみていますか。

リーマンショックのときと同じだが、ベンチャーに投下されるリスクマネーが減っていくだろう。

機関投資家はオルタナティブ投資を一定の割合に設定している。公開株が下落すれば、その分オルタナティブの比率が上がり、VCなどへの新規投資を絞ろうと動く。

日本のベンチャー投資は事業会社への依存も大きい。機関投資家よりも景気に敏感な彼らが、投資を絞り込むことの影響は避けられない。

VCファンドの数は今後減ると思う。リーマンショックでは、米国でも日本でも相当数のファンドが事業を畳んだ。既存のファンドも、ファンド組成のサイクルを延ばすことになるため、投資のペースを落とすだろう。投資判断をするファンドマネジャーの腕が試される時期だ。

DCMでは、昨年の米中貿易摩擦を受け、もともと経済の停滞を想定していた。9号ファンド（約800億円）と創業初期のベンチャーに特化したファンド（約100億円）の組成も早めに始めて、昨年末に完了した。今は新たな投資案件よりも、既存投資先の支援を優先している。