2019年1月の緊急記者会見に出席した永守重信会長(右)と吉本浩之社長(左)(撮影:今井康一)

「業績の底打ち感ははっきりした。これからは上がってくる」

モーター大手・日本電産の永守重信会長は1月23日、中国に端を発した景況感の悪化について楽観的な見方を示した。

同社の2019年4〜12月期決算は、売上高が前年同期比3.3%増の1兆1596億円、営業利益は設備投資や買収関連費用がかさみ、同23.9%減の947億円となった。20年3月期通期の業績見通しは、売上高1兆5500億円(同5.1%増)、営業利益1400億円(同7.8%増)と、小幅ながら2年連続の下方修正となった。翌24日の日本電産の株価は、前日比375円安の1万5200円で、その後も安値で推移している。

村田製作所やTDKなどより1週間程度早く決算発表をする同社の業績は、ほかの電子部品大手の業績を占う「炭鉱のカナリア」になぞらえられ、市場関係者が注目している。

同社は19年1月、決算発表の1週間前に緊急記者会見を開き、自動車や家電など幅広い分野の受注が大きく落ち込んだと説明した。その後、19年が自動車や工作機械業界にとって厳しい年になったのは周知のとおりだ。