毎年、ギフト感覚で企業から魅力的な自社商品や金券、割引券などが贈られてくる株主優待。クオカードや人気商品は金券ショップやネットオークションなどで現金化することが容易で、実質的な配当と見なされる。多くの銘柄の権利確定月である3月末に向けて人気銘柄は値上がりしやすく、早めに仕込みたいところだ。

投資情報媒体などでよく目にする「優待利回りランキング」の上位には、利回り2桁以上の「一見お得な銘柄」が並ぶことが多い。だが、中には業績が悪くても株価を維持しようと高利回りの優待を掲げる問題企業が少なくない。ひとたび業容が悪化すれば、株価が下落するだけでなく優待や配当をやめてしまうケースもありうる。利回りだけでなく、企業の業績も併せて吟味することが重要だ。

ここでは、時価総額300億円以上を対象に、前期・今期の営業利益・最終利益が赤字、および自己資本比率20%未満の企業を除外するなどやや厳しい条件で、優待利回りを集計(優待を金額換算できない銘柄は除外)。さらに配当利回りも合わせた「実質利回り」の高い順にランキングを作成した。

高利回り銘柄が続々

実質利回りが9%台でトップだったのは、パチンコ・パチスロ機大手の平和。パチンコ業界はレジャー多様化の影響で長期低落が続くが、体力のある大手はほかのエンターテインメントビジネスへの進出意欲が高い。平和はゴルフ場大手のPGMを買収し、第2の事業柱に育成した。毎期安定した配当と3500円相当のゴルフ場プレー料金割引券を贈呈している。